クリーンエネルギーのコストが劇的に下がっていて、競争力が増しているから、化石燃料から自然と置き換わっていくはずだ、と言う話をよく耳にします。
しかし、安定供給やグリッド構築・運用等を含めたトータルのコストは、地域の条件等により、必ずしも「断然安くなる」とは限らないのではないでしょうか。

そして、これまでの各種設備投資やインフラ（エネルギー使用側に届くまでを含めた）等は、化石燃料時代に組み立てられたもので、社会全体がそれに最適化している現状もあります。
移行には当然、時間もコストもかかりますし、様々な社会的障害、あるいは既得権構造を含めた社会体制変化まで必要になるので、「待っていれば必要な変化が進む」ほど、簡単な話ではないでしょう。
もちろん、部分的にメリットのある領域については、「市場メリットで勝手に進む」ようなことも期待できますが、それはたまたま「運良くそのような状況になった領域」のみに限られる話で、そうはいかない領域が、実際には多く存在することになるはずです。

またそもそも、現在のエネルギーシフト進捗状況は「絶望的なほど」遅れており、一刻も早くドラスティックな変化に着手できないと、「文明崩壊」のリスクへと突き進んでしまうという現在地点は、「異常な速度」での変化を必要としています。

それらを考慮に入れると、グローバル炭素税等の「強いインセンティブ」による競争条件の変更は、待ったなしであるはずであり、一刻も早い準備が求められているのではないかと思います。

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（要約：by Gemini）

この動画では、再生可能エネルギー源のみで電力網を運用するコストと実現可能性について掘り下げています。

主なポイントは以下の通りです。

* **ロバート・アイドルの研究**：ライス大学のロバート・アイドルは、「Levelized Full System Cost of Electricity (LFSCOE)」という指標を考案しました [00:00:56]。彼の2022年の研究では、エネルギー貯蔵コストが90%削減されたとしても、再生可能エネルギーのみで電力網を運用することは、原子力や化石燃料のようなベースロード電源のみで運用するよりも高価であると示唆されました [00:01:17]。しかし、再生可能エネルギーの割合を95%に減らすと、LFSCOEコストが50%削減され、特にテキサスやカリフォルニアのような場所で競争力が高まることがわかりました [00:02:39]。これは、最後の5%をカバーするために大規模な過剰建設が必要となるためです [00:02:54]。

* **Emberの分析**：2025年のEmberによる分析では、太陽光発電とバッテリー貯蔵のみを使用して24時間365日電力供給を達成する可能性が評価されました [00:03:55]。ラスベガスやメキシコシティのような日当たりの良い都市では、97%以上の再生可能エネルギーカバー率を達成するためのコストが1メガワット時あたり約100ドルと非常に競争力があることがわかりました [00:04:23]。これは、バッテリーの資本支出コストが2023年以降40%以上下落したことによるものです [00:04:57]。特に、ニッケル、マンガン、コバルトを含まないLFP（リン酸鉄リチウム）バッテリーへの移行がコスト削減に貢献しています [00:05:03]。

* **課題と解決策**：アイドルとEmberの両方の研究は、電力網を100%再生可能エネルギーで運用する際の最後の数パーセントが非常に高価になるという同様の結論に達しています [00:07:24]。これは、太陽光パネルが発電しない期間をカバーするために必要な大規模な過剰建設が原因です [00:07:30]。しかし、RethinkXのトニー・セバは、この過剰建設された容量は無駄になるのではなく、水素製造、重工業、淡水化、さらには暗号通貨マイニングなど、他の用途に利用できると主張しています [00:08:44]。これにより、アナリストが問題と見なすものが、価値を生み出す資産に変わる可能性があります [00:09:00]。

結論として、動画は、再生可能エネルギーが電力網の大部分を供給する上でますます費用対効果が高くなっていることを強調しています。しかし、100%再生可能エネルギーの電力網を達成するための最後のハードルは、コストと過剰建設の課題を提示しています。